障害者でもできる仕事一覧｜身体・精神・知的障害別に向いている職種を解説

結論から言うと、障害があっても自分の特性に合った仕事を選べば、無理なく働くことは十分に可能です。

実際に、障害者雇用では以下のような仕事で多くの方が活躍しています。

・事務職（一般事務・データ入力・経理補助など）
・軽作業（ピッキング・梱包・検品など）
・IT系職種（プログラマー・Webデザイナーなど）
・サービス職（清掃・バックヤード業務など）
・製造・生産工程の仕事（組立・検査など）

大切なのは、障害の有無だけで仕事を判断するのではなく、障害特性と仕事の相性を基準に選ぶことです。

この記事では、身体障害・精神障害・発達障害・知的障害ごとに、向いている仕事や注意点、働きやすい職場環境のポイントをわかりやすく解説します。

障害者でもできる仕事一覧【障害種別別・早見表】

まずは、障害の種類ごとに「実際に多くの人が働いている仕事」を一覧で整理します。 以下は、厚生労働省が公表している障害者雇用実態調査のデータをもとに、障害の種類ごとに就業者数・割合が多い職種をまとめたものです。

「どんな仕事を選べばいいか分からない」という方は、まず全体像を把握する参考にしてください。

【身体障害のある方が多く就いている仕事】

• 事務職（一般事務・データ入力・経理補助）
• IT系職種（SE・プログラマー・Webデザイナー）
• 生産工程（組立・検品・検査）
• 軽作業（ピッキング・梱包）

【精神・発達障害のある方が多く就いている仕事】

• 事務職（定型業務中心）
• IT・専門職（個人作業・在宅可
• 清掃・バックヤード業務
• 軽作業

【知的障害のある方が多く就いている仕事】

• 清掃・給食調理補助
• 倉庫内作業・包装
• 品出し・商品陳列
• 生産工程のルーティン作業

このように、障害の種類ごとに実際に多くの方が働いている職種には一定の傾向がありますが、「多くの方が就いている仕事」が必ずしも「すべての人に向いている仕事」とは限りません。

次章以降では、職種ごとの特徴や注意点を踏まえながら、向き・不向きを詳しく解説していきます。

出典：厚生労働省「令和5年度障害者雇用実績調査結果報告書」

身体障害者でもできる仕事とは

身体障害があると、

「体力的に働ける仕事が限られるのでは？」
「正社員として働けるのだろうか？」

と不安に感じる方も多いでしょう。

しかし実際には、身体障害のある方は他の障害種別と比べて正社員・フルタイムで働いている割合が高いというデータもあります。

厚生労働省の「令和5年度障害者雇用実態調査結果報告書」によると、従業員規模5人以上の事業所に雇用されている身体障害者は推計52万6千人となっています。

職業別にみると、事務的職業が26.3%と最も多く、次いで生産工程の職業（15.0%）、サービスの職業（13.5%）の順となっています。

その内、正社員の割合は59.3%、週30時間以上のフルタイム勤務者が75.1%を占めていて、他の障害種別と比較してフルタイム・正社員での就労割合が高い傾向があります。

なお身体障害は障害の部位や程度によって就労への影響が大きく異なるため、自分の障害特性に合った職種や職場環境を選ぶことが重要です。

身体障害のある人に向いてる仕事

続いて、身体障害を持つ人に向いてる仕事について、具体的に解説します。

事務職（一般事務・経理事務・営業事務など）

デスクワークが中心で身体的負担が少なく、企業側も合理的配慮の環境を整えやすい職種です。

多くの求人では、特別な資格がなくても応募することが可能で、障害者雇用枠の中でも求人数が多くなっています。

生産工程の職業（製造・組立・検品・検査など）

身体的な負担が大きいと思うかもしれませんが、作業手順がマニュアル化されていることが多く、自分のペースで進められる業務も多いです。

また座り作業が可能なライン工程もあり、下肢障害のある方でも対応できる場合があります。

専門的・技術的職業（SE・プログラマー・Webデザイナーなど）

これらの職種は、事務職と同様にデスクワークが中心で、リモートワークとの相性もよく、通勤に負担を感じる方にも選択肢になりやすいです。

専門職なので、プログラミングやデザインなどのスキルが求められますが、スキルがあれば障害の影響を受けにくい職種でもあります。また求人によっては、実務経験を求められないケースもあるため、未経験からのキャリアアップも可能な職種です。

サービスの職業（受付・案内・コールセンターなど）

座ったまま対応できる業務も多いため、これらの職種も多くの身体障害者が就労しています。

コールセンターはマニュアルが整備されていることが多く、対応範囲が明確なため取り組みやすくなっています。

しかし、聴覚障害や音声・言語機能障害がある場合は電話対応が困難になるため、障害内容によって就労もできない場合もあります。

軽作業（ピッキング・梱包・仕分けなど）

軽作業系の職種は単純作業が中心で、手順を覚えれば安定して取り組めます。

業務内容によって身体的な負担の程度が異なるため、自分の障害特性に合った作業内容かを事前に確認することが重要です。

身体障害の部位別の向いてる仕事

身体障害と一口に言っても、障害の部位によって働きやすい仕事や注意点はさまざまです。

身体障害の部位別の向いてる仕事については以下の記事でも詳しく解説しています。

【身体障害の部位別の向いてる仕事】

• 上肢障害
• 下肢障害
• 視覚障害
• 聴覚障害
• 心臓機能障害
• 腎機能障害
• 呼吸器機能障害
• 直腸機能障害

より詳しい仕事内容や配慮のポイントについては、上記の各記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

身体障害者の人が働く上で負担が大きくなりやすい仕事

身体障害のある人が働く上で、以下のような仕事は、

障害の部位や程度によって負担が大きくなりやすい傾向があります。

• 肉体労働・立ち仕事（建設作業・工場での重量物運搬・介護職など）
• 不規則な勤務体制の仕事（夜勤・シフト制・長時間労働など）
• 移動が多い仕事（外回りの営業・配送業務など）
• 感覚機能に依存する仕事（視覚障害のある方にとっての車両運転業務、聴覚障害のある方にとっての電話対応業務など）

たとえば、下肢障害や内部障害のある人は長時間の立位や重量物の運搬で身体への負荷が大きくなりやすく、心臓や腎臓、呼吸器に障害のある人は、不規則な生活リズムが症状の悪化につながるリスクがあります。

一方で、これらの仕事がすべての身体障害のある方にとって「できない仕事」というわけではありません。

業務内容の調整や座り作業への変更、勤務時間の配慮など、職場の合理的配慮や環境整備が整っていれば、無理なく働けるケースも多くあります。

そのため、自分の障害の部位や体調の変化を正しく把握した上で、どのような配慮があれば働けるのかを事前に整理しておくことが重要です。

精神障害・発達障害のある人でもできる仕事とは

厚生労働省の「令和5年度障害者雇用実態調査結果報告書」によると、従業員規模5人以上の事業所に雇用されている精神障害者は推計21万5千人、発達障害者は推計9万1千人となっています。

職業別では、精神障害者は事務的職業が29.2%と最も多く、専門的・技術的職業（15.6%）、サービスの職業（14.2%）の順となっている。発達障害者はサービスの職業が27.1%と最も多く、事務的職業（22.7%）、運搬・清掃・包装等の職業（12.5%）の順となっています。

正社員の割合は、精神障害者が32.7%、発達障害者が36.6%で、週30時間以上のフルタイム勤務者はそれぞれ56.2%、60.7%で、身体障害者と比較すると短時間勤務の割合が高く、体調に合わせた柔軟な働き方をしている人が多い傾向があります。

精神障害・発達障害は外見からはわかりにくい障害であるため、職場に障害特性を正しく理解してもらい、適切な配慮を受けられる環境を選ぶことが重要です。

精神障害のある人に向いてる仕事

精神障害は外見から分かりにくいため、自分に合わない職場を選んでしまうと負担が大きくなりやすい一方で、配慮のある環境を選べば、無理なく働き続けることも十分に可能です。

そのためには、業務内容や働き方が自分の特性に合っているかを事前に確認することが大切です。

事務職

データ入力や書類整理など、手順が決まった定型業務が中心となるため、予測しやすい業務環境を確保しやすい職種です。

リモートワーク対応の求人も増えており、通勤や人間関係の負担を軽減しながら働ける選択肢もあります。

また周りからのフォローが受けやすく、体調に波がある場合でも、業務量の調整やスケジュール管理がしやすい点も大きなメリットです。

サービス職

清掃業務やバックヤード業務など、対人負担が少ない業務を選べば、精神的なストレスを抑えながら働けます。

一方で、接客を伴う業務はコミュニケーション負担が大きくなりやすいため、業務内容を事前に確認することが重要です。

シフト制など、勤務時間が比較的柔軟なケースが多く、体調に合わせた働き方がしやすい職種でもあります。

専門的・技術的職業

プログラマー、Webデザイナーといった専門職は個人作業が中心で、リモートワークとの相性が良い職種です。

リモートワークであれば、自分に合った環境で業務を進められるため、対人ストレスを最小限に抑えやすくなります。

またこれらの専門スキルがあれば、障害者雇用でもキャリアアップや収入アップを目指しやすくなります。

軽作業

倉庫内でのピッキングや検品、封入作業など、手順がシンプルで覚えやすい業務が多いです。

対人コミュニケーションの場面が少なく、自分の作業に集中できる環境が整いやすくなります。 またサービス職と同様に、体調に波がある場合でも、短時間勤務やシフト調整に対応している職場が多いです。

しかし精神的な負担が比較的軽い一方、単調な作業が苦手な人には向かない場合もあるため、自分に合っている仕事かどうかの確認は必要です。

精神障害の種類別の向いてる仕事

精神障害の種類別の向いてる仕事については以下の記事でも詳しく解説しています。

【精神障害の種類別の向いてる仕事】

• うつ病
• 統合失調症
• 双極性障害
• 適応障害
• パニック障害
• てんかん

より詳しい仕事内容や配慮のポイントについては、上記の各記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

発達障害のある人に向いてる仕事

発達障害には特性による得意・不得意がはっきりしているケースが多く、仕事の内容や環境が合えば、強みを活かして働ける場面も多くあります。

事務職

定型的なデータ入力や書類管理は、手順が明確でルーティン化しやすく、特にASDの特性と相性が良い職種です。

ADHDのある方はケアレスミスに注意が必要ですが、ダブルチェック体制が整った職場であれば十分に力を発揮できる

業務範囲が明確に区切られているポジションを選ぶことが、事務職で活躍する上でのポイントになります。

専門的・技術的職業

ASDの人は、特定の分野への強い集中力やこだわりを活かせるIT系職種（プログラマー、エンジニアなど）との相性が良いと考えられています。

ADHDのある方も、興味のある分野であれば高い集中力を発揮でき、デザインやクリエイティブ職で活躍するケースがあります。

またリモートワーク対応の求人が多く、感覚過敏のある方でも自分に合った環境で働きやすい点もメリットです。

サービス職

清掃業務や品出し・在庫管理など、手順が決まった業務は発達障害のある方に向いています。

接客を伴う業務はコミュニケーション面で負担が大きくなりやすいため、裏方業務を中心に担当できるかを事前に確認することが重要です。

軽作業・生産工程

ルーティンワークが中心で、作業手順が一定しているため、ASDのある方との相性が良い職種です。

ADHDのある方は単調作業で集中力が途切れやすい傾向があるため、適度に作業内容が変わる環境が向いている場合もあります。複数の作業を、ローテーションで担当するような職場が特におすすめです。

またLDのある方は、読み書きの負担が少ない作業を選ぶことで、無理なく働けます。

発達障害の種類別の向いてる仕事

発達障害の種類別の向いてる仕事については以下の記事でも詳しく解説しています。

【精神障害の種類別の向いてる仕事】

• ADHD（注意欠如・多動症）
• ASD（自閉スペクトラム症）
• 学習障害（LD）

より詳しい仕事内容や配慮のポイントについては、上記の各記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

精神障害・発達障害のある人が働く上で負担が大きくなりやすい仕事

精神障害・発達障害のある方が働く上で、以下のような仕事は障害の特性によって負担が大きくなりやすい傾向があります。

• マルチタスクが求められる仕事（複数業務の同時進行、優先順位の頻繁な変更など）
• 臨機応変な対応が求められる仕事（接客業、コールセンター、クレーム対応など）
• 不規則な勤務の仕事（夜勤、シフト制、長時間労働など）
• プレッシャーの大きい仕事（ノルマの厳しい営業職、厳格な締め切りがある仕事など）

たとえば、ADHDのある方はマルチタスクで混乱しやすく、ASDのある方は予定外の対応が頻繁に発生する環境でストレスが大きくなります。また、うつ病や双極性障害のある方は不規則な勤務で生活リズムが乱れると症状が悪化してしまうリスクがあります。

しかし、これらの仕事が一律にできないというわけではなく、合理的配慮（業務の切り出し、マニュアル整備、スケジュールの事前共有など）によって負担を軽減できるケースも多いため、就職前に職場と具体的な配慮事項をすり合わせることが重要です。

知的障害者でもできる仕事とは

知的障害があっても、作業内容が明確で、サポート体制が整っている職場であれば、安定して働けているケースは数多くあります。

厚生労働省の「令和5年度障害者雇用実態調査結果報告書」によると、従業員規模5人以上の事業所に雇用されている知的障害者は、推計27万5千人とされています。

職業別にみると、サービスの職業が23.2%と最も多く運搬・清掃・包装等の職業（23.0%）、販売の職業（17.0%）の順となっています。

正社員の割合は20.3%で、週30時間以上のフルタイム勤務者は64.2%です。他の障害種別と比較すると正社員割合は低いが、フルタイムで安定して働いている方も多いです。

知的障害は障害の程度によって就労上の制約が大きく異なるため、自分の得意なことや苦手なことを把握した上で、適切なサポートが受けられる職場を選ぶことが重要です。

知的障害者の人に向いてる仕事

最後に、知的障害の人に向いてる仕事について、具体的に解説します。

サービス職（清掃・給食調理補助・介護補助など）

清掃業務は作業手順が決まっており、一度覚えれば繰り返し取り組めるため、知的障害のある方との相性が良い職種です。

給食調理補助や介護補助なども、担当範囲が明確で指示を受けながら進められる業務が多いためおすすめの職種です。

運搬・包装等の職業（倉庫内作業・仕分け・梱包など）

倉庫内作業など、単純作業が中心の職種は、作業内容がシンプルで、マニュアルや実演による指導で習得しやすいため、知的障害がある方にとっても働きやすいです。

個人作業が中心のため、対人コミュニケーションの負担が少ない点も特徴です。

販売職（品出し・在庫管理・商品陳列など）

品出しや商品陳列など、手順が決まった業務であれば安定して取り組むことができます。

接客対応が必要な場合は、対応範囲を限定してもらうなどの配慮があると働きやすくなります。

生産工程の職業（製造・組立・検品など）

工場のライン作業は、同じ工程を繰り返す業務が多く、作業手順を覚えれば安定して取り組めます。

また、視覚的なマニュアルや見本を活用した指導が行われている職場も多く、知的障害のある方でも習得しやすい環境が整っている場合もあります。

知的障害の人に向いてる仕事については、こちらの記事「【知的障害】向いてる仕事と実際の求人を紹介！就労支援も詳しく解説」でも詳しく解説しています。

知的障害者の人が働く上で負担が大きくなりやすい仕事

知的障害のある方が働く上で、以下のような仕事は障害の程度によって負担が大きくなりやすい傾向があります。

• 複雑な判断が求められる仕事（企画・提案業務、トラブル対応、優先順位の判断が頻繁に求められる業務など）
• 文章の読み書きや計算が多い仕事（報告書作成、経理業務、契約書類の処理など）
• 臨機応変な対応が求められる仕事（接客でのクレーム対応、電話対応、予定外の業務が頻繁に発生する環境など）
• 抽象的な指示が多い仕事（「適宜対応して」「うまくやって」など、具体的な手順が示されない業務）

たとえば、重度の知的障害がある方は複雑な判断や読み書きを伴う業務への対応が難しく、軽度の方でも抽象的な指示だけでは業務を進めにくい場合があります。

ただし、作業手順の視覚化やジョブコーチによる支援など、合理的配慮によって業務上の負担を軽減できるケースも多いため、支援体制が整った職場を選ぶようにしましょう。

障害者でもできる仕事の選び方【失敗しない3つのポイント】

障害者でもできる仕事を選ぶ際は、職種だけでなく職場環境も含めて慎重に判断することが重要です。

同じ仕事であっても、職場の配慮や体制によって働きやすさは大きく変わります。

ここでは、障害のある方が無理なく働き続けるために、就職・転職活動の段階で確認しておきたい「失敗しない3つのポイント」を紹介します。

徹底した合理的配慮や柔軟な勤務制度があるか

障害者雇用では、合理的配慮の提供は法律で義務付けられていますが、具体的な内容は職場によって異なるため、選考段階で相談しておくことが重要です。

そのため、入社前に必ず、業務量の調整、通院のための休暇取得、休憩時間の柔軟な設定など、自分の障害特性に応じた合理的配慮を受けられるかを確認しましょう。

あわせて、時差出勤・時短勤務・リモートワークなど、体調や通院スケジュールに合わせた働き方ができるかも把握しておく必要があります。特に精神障害のある方は体調に波が出やすいため、勤務時間の調整ができる制度があると長期的に働きやすくなります。

障害者の受け入れ実績やサポート体制があるか

過去に障害者を雇用した実績のある企業は、受け入れのノウハウが蓄積されており、配慮の質が高い傾向があります。特例子会社や障害者雇用に積極的な企業は、支援体制が整っていることが多いです。

そのため、上司や人事担当者、産業医など、体調や業務上の悩みを相談できる窓口が複数用意されているかを確認しておくことが重要です。

定期的な面談の機会がある職場であれば、小さな不安や違和感を早めに共有でき、結果として無理のない就労や職場定着につながりやすくなります。

バリアフリーの職場環境が整っているか

車いす対応のエレベーターやスロープ、多目的トイレの有無など、バリアフリー環境の確認は身体障害のある方にとって特に重要です。職場見学が可能な場合は、実際に自分の目で確認しておくと安心です。

精神障害や発達障害がある場合は、感覚過敏への配慮（静かな作業スペースの確保、パーテーションの設置など）や、休憩スペースの有無なども確認しておきましょう。

おすすめの障害者雇用枠の求人例・働き方の例

続いて、障害者雇用枠でのおすすめの求人例と、通常の障害者雇用枠での就労とは別の働き方（障害者向けサテライトオフィス・就労継続支援）について解説します。

障害者雇用での転職/就職をする場合、求人の下記のポイントを確認しましょう。

• 業務内容が障害特性と合っているか/影響が少ないか
• 必要な配慮が受けられる環境が整っているか
• 目指すキャリアに沿った業務内容を担当できるか

また、障害者向けサテライトオフィスや就労継続支援事業所などの選択肢も検討することをおすすめします。

NECネクサソリューションズ

【求人情報】

• 職種：営業事務・庶務（障害者枠）
• 雇用形態：正社員
• 業務内容：営業事務業務サポート、事業推進サポート業務、その他庶務業務
• 給与・年収：364万円～575万円
• 勤務地：東京本社・在宅可
• 応募資格：Officeツールスキル(Excel・Word・PowerPoint)

こちらは、NECネクサソリューション株式会社が募集している、営業事務兼庶務の求人です。

こちらのポジションでは、申請業務や帳票作成、申請業務など基本的な事務業務全般を担当します。業務内容によっては在宅勤務も可能となっているため、通勤に負担を感じている人にもおすすめです。

また多くの業務を担当できる場合、高水準の給与を受け取ることも可能です。

NECネクサソリューション株式会社の求人は、こちらからご確認ください。

博報堂DYアイ・オー

【求人情報】

• 職種：経理（障害者枠）
• 雇用形態：正社員
• 業務内容：グループ会社の経理伝票照合業務・データ処理・ＰＣによる入力業務・ＣＭ放送確認書照合業務・ファイリング業務など※経験や能力によって最終的な業務内容を決定。相談可能
• 給与・年収：2,795,000円～3,588,000円
• 勤務地：東京本社
• 応募資格
  ・Word・Excel・Outlook：基本操作ができる方
  ・ビジネスメールでやり取りができる方

こちらは大手広告代理店の博報堂グループの特例子会社の求人です。

特例子会社では、より手厚い配慮を受けながら働くことができるため、ストレスを感じやすい環境を避けながら、自分に合った環境で無理なく働くことが可能になります。そのため、障害種別に関わらず、安心して働くことができます。

業務内容も比較的簡単なものが多く、働くことに慣れていない人にとってもおすすめの求人です。

株式会社博報堂DYアイ・オーの求人は、こちらからご覧ください。

りそな銀行

【求人情報】

• 職種：清掃員（障害者枠）
• 雇用形態：嘱託社員
• 業務内容：東京本社及び近隣銀行施設のオフィス内清掃業務
• 給与・年収：2,400,000円
• 勤務地：東京本社および近隣の銀行施設
• 応募資格：特になし

こちらはりそな銀行が募集している清掃業の求人です。

東京本社と、その近隣の関連銀行施設の清掃業務を担当します。基本的に業務内容はルーティン化されており自分のペースで行うことができます。そのため、デスクワークが苦手だったり、体を動かすタイプのルーティンワークを希望する人にはおすすめの求人です。

株式会社りそな銀行の求人はこちらからご覧ください。

障害者向けサテライトオフィスでの就労も選択肢の1つ

障害者向けサテライトオフィスは、一般企業に雇用された障害者が、専門の支援員が常駐するサポート体制の整ったオフィスで働ける仕組みです。雇用契約は所属企業と結びつつ、安心して働ける環境が整えられています。

業務は基本的に所属する企業の業務を担当し、給与形態や福利厚生も同様に、所属企業のルールが適用されます。　　

障害者向けサテライトオフィスには、障害者の就労に関する専門知識を持った支援員が常駐しています。そのため、業務に関することや体調に関することなど、働く上で困ったことが起きた場合にすぐ相談できる環境があります。

特例子会社と同様に、徹底した配慮の中で一般就労ができるというメリットがあります。

障害者向けサテライトオフィスについては、こちらの記事「障害者向けサテライトオフィスとは？働き方やメリット・デメリットを解説！」でも詳しく解説しています。

一般就労が不安な場合は「就労継続支援」がおすすめ

働いた経験がなかったり、体調が安定していないなどの理由から、今すぐに一般就労をするのが不安という人には、就労継続支援事業所での就労がおすすめです。

就労継続支援とは、障害者の就労機会を増やすために設立された作業所で、徹底した配慮を受けながらさまざまな業務を経験できます。

就労継続支援には、雇用契約を結ぶA型事業所と結ばないB型事業所の二つがあり、B型の方がより就労のハードルが低く設定されています。

就労継続支援には、利用期限が設定されていないため長期的に就労することも可能ですし、就労継続支援で働くことに慣れてから一般就労にキャリアアップすることもできます。

就労継続支援については、こちらの記事「就労継続支援B型はどんな人に向いてる？対象者・利用条件・申請手順をわかりやすく解説」でも詳しく解説しています。

障害者雇用での転職/就職には転職エージェントがおすすめ

障害者雇用での転職や就職を希望する場合は、障害者雇用専門の転職エージェントの活用がおすすめです。

転職エージェントでは、症状に応じて就業可能な求人の紹介を受けることができ、転職/就職活動全般のサポートを無料で受けることができます。そのため、一人で転職活動や就職活動をするよりも、効率的に内定獲得を目指すことができます。

【転職エージェントの支援内容】

• 就職や転職におけるキャリアカウンセリング
• 求人の紹介
• 面接の練習
• 選考書類の作成サポート
• 就職や転職後の定着支援

障害者専門のエージェントである障害者雇用バンクは、キャリアアップ重視のハイクラス求人と、例子会社などの応募ハードルが低い求人、どちらのタイプの求人も多数保有しているため、希望に沿った求人の紹介を受けることができます。

障害者枠で選考を受ける場合、障害者雇用バンクのサポートを受けることで、

• ご自身の障害に近しい障害をもった方の入社実績が豊富な企業を優先して紹介してくれる
• 企業側へどのように伝えると好印象を与えられるかを教えてくれる
• 面接後にキャリアアドバイザーからあなたの良さを企業側にプッシュしてくれる

など、希望するキャリアを実現するための徹底した就業サポートを受けることができます。

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