身体障害者でも働ける仕事とは?おすすめ求人や仕事の探し方を紹介
身体障害には、さまざまな種類がありますが、どういった障害であっても何かしら仕事への影響が出ます。 こちらの記事では、障害の種類ごとに、働く上で大切なポイントについてまとめました。
身体障害とは?
まず身体障害の概要を解説します。
身体障害とはどんな障害?
身体障害は、四肢が自由に動かせなかったりや視覚聴覚に異常がある、または内臓に病気を抱えているなど、身体的に何かしらの障害を持っている状態のことを指します。 身体障害を持っている人は、車椅子や補聴器、義手、義足など、支援機器を利用している人も多くいますが、見た目だけではわからない障害を持っている人も少なくありません。 また身体障害を持つ原因は、遺伝や交通事故、病気など様々です。 基本的に精神障害は後天的、発達障害は先天的に発症するものですが、身体障害は先天的、後天的のどちらでも発症する可能性があります。
身体障害の種類
身体障害には、症状によって下記のように分類されます。
- 肢体不自由(四肢体幹機能障害)
- 視覚障害
- 聴覚障害
- 内部障害
- 高次脳機能障害
それぞれについて解説します。 出典:内閣府
肢体不自由(四肢体幹機能障害)
肢体不自由は、手足もしくは体幹の機能に障害を発症している状態です。 具体的な症状の例としては、
- 手足、指先の麻痺
- 手足の欠損
- 体幹機能の低下
- 半身不随
- 半身麻痺
などが挙げられます。 肢体不自由を発症する原因としては、脳卒中や交通事故など後天的な発症と、生まれつき障害を持っている先天的なものどちらも該当します。 肢体不自由の人は、車椅子や義手義足、杖など、日常生活をサポートする機器を使用している人も多くいます。 肢体不自由の障害等級は、1級〜7級に分類されます。 上肢障害、下肢障害については、こちらの記事「手が不自由でもできる仕事は?上肢障害者におすすめの求人」「足が悪くてもできる仕事・下肢障害者おすすめの求人を紹介」にてそれぞれ詳しく解説しています。
視覚障害
視覚障害は、先天的もしくは病気や事故など後天的な理由で、視力や視野に異常が発生する障害です。 具体的な症状例としては、
- 全盲
- 極端な視力の低下
- 視野の欠損
などが挙げられます。 全盲は、視力が全くなく光を感じることができないことを指します。 それに対し、視力の低下や視野の欠損、また暗い場所での視力が極端に落ちる夜盲といった症状がある視覚障害のことをまとめてロービジョンと呼称することもあります。 視覚障害の人は、外出時に白杖を使用したり、仕事の場では拡大鏡を使用したりすることがあります。 視覚障害については、こちらの記事「視覚障害者に向いてる仕事とは?注意点とおすすめ求人も紹介」にて詳しく解説しています。
聴覚障害
聴覚障害は、聴力に異常があり「全く聞こえない」もしくは「聞こえにくい」状態のことを指します。 聴覚障害を持っていると、聞こえない、聞こえにくいことによる直接的な影響だけでなく、言語能力の発達の遅れや、話すことができない、といった影響が出る場合があります。 また「聞こえにくい」症状がある人は、補聴器を使用し、聴力を補うことができる場合もあります。 聴覚障害については、こちらの記事「難聴でも働ける仕事は?聴覚障害者におすすめの求人を紹介」にて詳しく解説しています。
内部障害
内部障害は、体の内部にある障害の総称です。 【内部障害に該当する障害】
- 心臓機能障害
- 腎臓機能障害
- 膀胱または直腸機能障害
- 小腸機能障害
- 免疫機能障害
上記のように、内部障害は主に臓器に関する症状が該当します。 症状は各障害によって異なり、生活への影響も様々です。 また、心臓や免疫機能など、生活だけでなく場合によっては命にも大きな影響を与える場合があります。 心臓機能障害と腎臓機能障害については、こちらの記事「心臓に負担のかからない仕事とは?狭心症でもできる仕事の求人を紹介」「透析しててもできる仕事は?人工透析と仕事を両立する方法」にてそれぞれ詳しく解説しています。
高次脳機能障害
高次脳機能障害は、交通事故や脳卒中など外的な要因から脳に障害が残った状態のことを指します。 【高次脳機能障害の症状例】
- 手足の麻痺
- 言語障害
- 視野欠損
- 記憶障害
- 感情のコントロールができなくなる
このように、高次脳機能障害の具体的な症状は身体的なものだけでなく、精神や記憶力にも影響が出る場合があります。 そのため、高次脳機能障害では、発症した症状によって障害種別が身体障害や精神障害、知的障害に別れます。 出典:日野市公式サイト
身体障害が仕事に与える影響
続いて、身体障害が仕事に与える影響と、それを踏まえた上で身体障害の人が働きやすい仕事について解説します。
共通する仕事への影響
身体障害を持っていると、できない仕事や働けない環境があります。 たとえば、身体への影響が大きかったり、そもそも業務が遂行できなかったりするケースもあるため、工事現場や建築現場での肉体労働はできません。 また、内部障害以外の身体障害を持っている場合、接客業や運転が必要になる仕事、外回りの営業職なども難しいでしょう。ただし、障害の程度によっては、これらの仕事ができる場合もあるため、希望する仕事ができるかどうかについては主治医への確認が必要です。
身体障害ごとの仕事上の困難
続いて、障害種別ごとに障害が与える仕事への影響を解説します。
肢体不自由
四肢や体幹機能に障害がある場合、前述の通り肉体労働はできません。 またオフィスワークであっても、重い荷物を運ぶことが必要になったり手先を使う細かな作業が必要になったりすることもあるので、できない業務は周りに任せるようにしましょう。 業務内容だけでなく、オフィス環境も重要です。特に車椅子を利用している場合、バリアフリーのオフィスでなければ勤務できません。 バリアフリートイレや段差の有無などについても、求人を見る時に確認しましょう。
視覚障害
視覚障害では、障害の程度によってできる仕事とできない仕事がはっきりと別れます。 全盲の場合は、基本的にデスクワークが難しいため、ヘルスキーパー(あん摩マッサージ師)として活躍している人が大半です。 ロービジョンの場合は、拡大鏡や読み上げソフトなどを活用することで、事務職を中心としたデスクワークを選ぶことも可能です。ただし、業務スピードには影響が出やすくなります。
聴覚障害
聴覚障害を持っている場合は、電話対応や接客対応ができません。補聴器を使うことでこれらの業務を対応できる人もいますが、そういった対応ができない症状の場合は、基本的にはこれらの業務は避けるようにしましょう。 また社内でも口頭でのコミュニケーションには影響が出ます。会議での聞き取りができなかったり、上司からの指示がわからなかったりすることもあるため、文字起こしソフトを活用したり、テキストでのやり取りを周囲に頼んだりする必要があります。
内部障害
内部障害は、体調が安定している場合は、仕事への影響はほかの障害と比較すると少なくなります。 しかし、身体への負担や業務中の怪我が障害の悪化につながる可能性があるため、肉体労働はおすすめできません。 また内部障害の中でも、腎臓機能障害では、透析治療が必要になることもあります。透析治療は週3日、数時間が治療時間として必要になるため、時間に融通が効く仕事を選ぶ必要があります。
高次脳機能障害
体に麻痺がある場合は、荷物を運んだり細かな作業をしたりすることは困難になります。 記憶障害がある場合、頼まれていた仕事を忘れてしまうといったことも起きるため、口頭での指示ではなく、テキストでの指示やマニュアルなど、常に業務内容や手順を確認できる環境が必要になります。 また、感情のコントロールが思うようにできない場合、コミュニケーショントラブルを起こしてしまうこともあります。
身体障害でも働ける・続けやすい仕事
身体障害の人の場合、身体への負担が少なく、周りからのサポートが受けやすい仕事がおすすめです。 肉体労働や外回りの営業職のように、身体への負担が大きいと障害を悪化させたり、業務中の事故に繋がったりすることもあります。 身体障害は、適切なサポートがあると格段に働きやすくなるため、常に周りに人がいるオフィスワークがおすすめです。 【働きやすい職種例】
- 事務職
- 経理
- 人事
- 内勤型営業
- プログラマー・SE
- Webデザイナー
- マーケター
- データ入力
上記に挙げた職種の中でも、障害の種類や重さによって、できる仕事とできない仕事に分かれることがあるため、自分の障害を正確に理解した上で自分に合った仕事を選びましょう。 また、車椅子を利用していたり視力が極端に低かったりと、身体障害を抱えている人の中には、通勤することが負担になる人も少なくありません。現在はリモートワークが普及してきていることもあるので、そういった場合は、リモートワークができる求人を選ぶようにしましょう。
身体障害者におすすめの求人
大塚商会
【求人情報】
- 職種:営業事務(障害者枠)
- 雇用形態:正社員
- 業務内容:見積作成業務(各営業部からの依頼をもとに作成を行う)、見積作成時の社内登録、注文書,受注票代理作成、メーカー対応、営業不随提案資料の作成など
- 給与・年収:220,000円〜240,900円
- 勤務地:東京本社
- 応募資格:初級レベルのPCスキル
こちらは大塚商会が募集している営業事務の求人です。 営業職のメンバーの業務をサポートするために、書類作成や取引先の対応などをするポジションです。 応募資格は低く設定されていますが、給与は一般枠と変わらない金額になっているため、事務職で働きながら自立を目指していきたい人におすすめの求人です。 株式会社大塚商会の求人はこちらからご覧ください。
LAVA International
【求人情報】
- 職種:社内SE(障害者枠)
- 雇用形態:正社員
- 業務内容:システム要件の整理、PJ管理、ベンダー管理、部署内外の調整や交渉
- 給与・年収:310,000 円 〜400,000円
- 勤務地:東京本社
- 応募資格:要件定義のご経験、Webシステム開発経験3年以上(言語問わず)、Java開発経験(期間問わず)
こちらは、LAVA Internationalが募集しているSEの求人です。 業務内容としては、エンジニアとしての実務だけでなく、部署内外での調整や交渉など、幅広く任されます。 そのため、一定の経験が求められますが、その分給与もかなり高く設定されています。 SEとしてのキャリアアップを目指す人におすすめの求人です。 株式会社LAVA Internationalの求人はこちらからご覧ください。
リクルートスタッフィングクラフツ
【求人情報】
- 職種:事務職(障害者枠)
- 雇用形態:正社員
- 業務内容:社内システムを利用したデータ入力、メール送信、Eメール(Outlook)を利用したメール送付・転送
- 給与・年収:128,640円
- 勤務地:在宅
- 応募資格:業務指示に従い業務を遂行できる方、職場のルールが守れる方、事務経験を身に着けたい方
こちらは特例子会社かつ完全在宅の事務職求人です。 出社する必要がないため、通勤に負担を感じている人でも無理なく働けます。 特例子会社ということもあり、給与は低めに設定されていますが、その分応募資格も特にないため、働くことに慣れていない人におすすめの求人です。 株式会社リクルートスタッフィングクラフツの求人はこちらからご覧ください。
身体障害者は障害者枠で働ける?
障害者手帳を取得することで、障害者枠での就労が可能になります。 身体障害者手帳を取得するためには、6級以上の障害と認定される必要があります。 そして、身体障害の等級は1級から7級に分類されます。しかし障害によって、1級〜7級全ての分類があるものと、一部の等級には該当しない障害に別れます。 たとえば肢体不自由の場合は、重さによって1級から7級に分類されますが、内部障害の場合は、1級、3級、4級に分類されます。 また、7級の場合は障害者手帳の取得はできませんが、上肢障害7級、下肢障害7級のように、7級に該当する障害を2つ以上持っていると、合計して6級と判断され、手帳の取得対象になります。 障害者手帳については、こちらの記事「障害者手帳の等級の違いを表で説明!取得方法やメリットも解説」にて詳しく解説しています。
身体障害者が続けやすい仕事に転職する方法
身体障害を持っている人が、自分に合った仕事に転職するためには、適切なサポートを受けることが重要です。 【転職サポートの例】
- ハローワーク
- 転職エージェント
- 就労移行支援事業所
ハローワークは、公的な転職支援施設です。ハローワークには、障害者雇用専用の窓口があり、転職活動全般のサポートを受けられます。 ハローワークの障害者窓口については、こちらの記事「ハローワークの障害者求人を紹介!良い求人に出会うコツは?」にて詳しく解説しています。 転職エージェントは民間企業が運営している転職支援サービスで、こちらにも障害者雇用専門のサービスがあります。 ハローワークと転職エージェントは、どちらも転職活動全般の支援を行ってくれますが、転職エージェントでは、一般には公開されていない非公開求人の紹介を受けられる場合があります。 <ハローワークと転職エージェントの比較>
料金 | 運営方法 | サポート体制 | 求人の数 | 求人の質 | 拠点 | |
ハローワーク | 無料 | 税金で運営 | 担当者ごとにばらつきあり | 多い | 玉石混交 | 全国各地 |
転職エージェント | 無料 | 企業から紹介料を得て運営 | 専門の転職コンサルタントが手厚くサポート | 少ない(ハローワークと比較すると) | 選ばれた求人のみ掲載 | エージェントによる ※Web会議や電話で相談できる場合もある |
転職エージェントが保有する非公開求人は、条件が良いものが多いため、キャリアアップを目指したい方には、特に転職エージェントがおすすめです。 就労移行支援は上記の2つとは少し異なり、転職に役立つスキルを身につけながら転職活動を行うための支援施設です。学べるスキルは事業所ごとに異なりますが、代表的なものとしては事務職に役立つPCスキルやプログラミングなどです。 就労移行支援の利用には条件や少し複雑な手続きが必要になるため、その点は注意が必要です。 就労移行支援については、こちらの記事『「就労移行支援」は「就労継続支援」とどう違う?メリットとデメリットも解説!』にて詳しく解説しています。
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