聴覚情報処理障害(APD)に
聴覚障害と混同されがちな障害として、聴覚情報処理障害という障害があります。
どちらも「聞くこと」に関する障害ですが、症状や原因には大きな違いがあります。
今回はこの聴覚情報処理障害について、具体的な症状やおすすめの求人について解説します。
聴覚情報処理障害とは
まずは、聴覚情報処理障害について、詳しく解説します。
聴覚情報処理障害（APD）とは？
聴覚情報処理障害は、聴力には問題がないにも関わらず、生活する中で話の聞き取りづらさを感じる障害です。
【具体的な症状例】
- 人の話が聞こえているのに理解できない
- 騒がしいところだと話が聞き取りづらい
- 電話対応が苦手
- 長い話になると集中していても聞き取れなくなってしまう
聴覚情報処理障害の原因はいくつかありますが、ADHDやASDといった、発達障害が原因となっているケースが多いとされています。
また聴覚情報処理障害は、聴力自体には問題がないため、聴力検査では異常が見られず、他人から指摘されるまで障害があることを自覚できない人もいます。
ADHDとASDについては、こちらの記事「【ADHD】向いてる仕事と実際の求人を紹介」「【ASD】向いてる仕事と実際の求人を徹底解説」にてそれぞれ詳しく解説しています。
聴覚障害と聴覚情報処理障害の違い
聴覚情報処理障害は、聴力には異常がありません。
それに対し、聴覚障害は聴力そのものに異常が発生します。
聴覚障害には、
- 伝音難聴
- 感音難聴
の2種類があります。
また聴覚障害の症状の重さは、
- 軽度
- 中程度
- 重度
- 最重度
の4つに分類され、最重度になると補聴器を使用しても音がほとんど聞き取れない、もしくは完全に聞き取れない状態になります。
聴覚障害については、こちらの記事「難聴でも働ける仕事は？聴覚障害者におすすめの求人を紹介」にて詳しく解説しています。
聴覚情報処理障害チェックリスト
人の話を聞き取ることが苦手など、上記で紹介したAPDの症状を自覚した場合、下記の内容に該当するかチェックしてみましょう。
- 難聴（聴覚障害）か：聴覚には異常がないにもかかわらず、話の聞き取りなどに異常が出ている
- どの程度の言葉を聞き取れるか：語音聴力検査で異常が指摘される
- 聴覚情報処理以外に症状があるか（不注意・多動など）：発達障害に該当する他の症状がある場合、APDも発達障害の症状の1つとして発症している可能性がある
- いつごろから症状があるか：幼少期から症状があるのか、成人してから症状が出るようになったのかによって原因が異なる場合がある
- 他人から症状を指摘されたことがある：他人から指摘されるほど症状が顕在化している場合、APDに該当する可能性が高い
上記の複数に該当する場合、APDの可能性があります。
しかし、自己判断で断定することはできないので、まずは医師に正確な診断をしてもらうことが必要です。
出典：KIKOE SUPPORT
聴覚情報処理障害が仕事に与える影響
聴覚情報処理障害がある場合、聴覚情報の処理が正常にできないため、口頭での指示を正確に把握できない場合があります。仕事に関する指示だけでなく、雑談にもついていけないことがあるため、社内でのコミュニケーションにも影響が出やすくなります。
また聴覚情報処理が苦手な場合、下記のように話を聞くことが大切になる職種は向いてないと考えられます。
- 営業職
- コールセンター
- 人事職（面接）
- 接客業（飲食店や販売職など）
- コンサルタント
- 人事職（面接）
- タクシードライバー
聴覚情報処理障害の人におすすめの仕事
聴覚情報処理障害の人におすすめの仕事を、具体的に解説します。
聴覚情報処理障害の人におすすめの職種
頻繁に口頭でのやりとりが発生しない、PC作業が中心の職種が基本的におすすめです。
【職種例】
- 一般事務
- 経理
- プログラマー・SE
- Webデザイナー
- Webライター
- データ入力
注意点として一般事務職の場合、電話対応も業務に含まれることが多いため、職場からの理解（業務内容の調整など）が必要な点に注意しましょう。
聴覚情報処理障害の人が働く上でするべき対策
聴覚情報処理障害がある場合、働く環境が働きやすさに直結するため、症状に合わせて働きやすい職種や職場環境で働くことが重要です。もし、現在勤めている職場ではそれが難しいと判断した場合は、転職を検討しましょう。
転職をすることで自分が働きやすい環境を自分で選ぶことができます。
また自分の障害について正確に把握し、それを上司や一緒に働く同僚に説明しましょう。そうすることで、業務内容の調整など、必要な配慮を受けながら働けるようになります。そうやって自分自身で、自分が働きやすい環境を作るという意識や行動も大切です。
聴覚情報処理障害の人が働きやすい環境
聴覚情報処理障害の人が働きやすい職場環境について、解説します。
テキストでのやり取りができる職場
人の話を正確に聞き取ったり、聴覚情報だけで理解したりすることが苦手なため、テキストでのやりとりができる職場がおすすめです。
近年では、Slack や チャットワークの社内チャットツールの発達により、口頭ではなくチャットやメールで仕事を進めることも増えているため、聴覚情報処理障害がある方の仕事選びの選択肢は広がっています。
また、書面でのマニュアルがあると、聴覚情報に頼らず仕事を進められるため、より働きやすくなります。
面接のタイミングで、チャットツールを使用しているかどうかや、マニュアルの有無について確認してみましょう。
電話の音などの騒音が少ない職場
電話が頻繁に鳴るような騒音が多い環境にいると、聴覚情報処理障害の人はより聞き取りが難しくなってしまいます。
そのため、電話や話し声などで常に騒がしい職場だと、簡単な話をするだけでも負担になってしまいます。
少しでも障害への負担を軽減するためにも、静かな環境の職場がおすすめです。
障害への理解が得られる職場
聴覚情報処理障害は、聴覚障害と比較すると明確な症状が無く、他人からの理解が得られにくい障害です。
しかし、快適に働くためには業務内容の調整、座席位置の変更といったように職場の理解が必要になりますので、障害に理解のある職場を選ぶ必要があります。
障害への理解が得られやすい職場には、
- 障害者枠
- 特例子会社
- 就労継続支援
- 障害者向けサテライトオフィス
があります。
上記の職場は、全て障害者が働くことが前提とされていて、障害者への合理的な配慮を提供することが国から義務付けられています。そのため、自分が必要な配慮を確実に受けながら働けます。
ただし、上記の職場で働く場合は障害者手帳の取得が必要なため、症状の程度によって障害者手帳が取得できない場合は、一般枠でも理解が得られる職場へ転職しましょう。
聴覚情報処理障害の人におすすめの求人
聴覚情報処理障害の人におすすめの求人を紹介します。
大塚商会
【求人情報】
- 職種：営業事務（障害者枠）
- 雇用形態：正社員
- 業務内容：見積作成業務（各営業部からの依頼をもとに作成を行う）、見積作成時の社内登録、注文書,受注票代理作成、メーカー対応、営業不随提案資料の作成
- 給与・年収：220,000円〜240,900円
- 勤務地：東京本社
- 応募資格：初級レベルのPCスキル
こちらは大塚商会の営業事務の求人です。
営業部で発生する事務作業を行い、営業部のサポートを行うポジションです。
大塚商会は、給与基準が、一般雇用と障害者雇用で分けられていないため、障害者枠の求人の中でも、給与が高く設定されています。
株式会社大塚商会の求人はこちらからご覧ください。
SHIFT
【求人情報】
- 職種：業務改善サポート（障害者枠）
- 雇用形態：正社員
- 業務内容：社内ツール・システム開発、庶務業務
- 給与・年収：180,000円〜300,000円
- 勤務地：東京本社
- 応募資格：開発エンジニアのご経験をお持ちの方、業務プロセスの改善や効率化などに携わりたい意欲をお持ちの方
詳細はこちら
こちらは株式会社SHIFTの業務改善サポートの求人です。
社内ツールや、社内で使用するシステムの開発が主な業務になります。エンジニアとして、一定の経験が求められますが、経験が豊富であるほど給与も高く受け取れるため、キャリアアップを目指す人におすすめの求人です。
株式会社SHIFTの求人はこちらからご覧ください。
マイナビパートナーズ
【求人情報】
- 職種：クリエイティブ関連職（障害者枠）
- 雇用形態：正社員
- 業務内容：マイナビ各メディアの原稿ライティング（企業情報、求人情報、メールマガジン、生活情報コンテンツ、SNS など）、マイナビのクライアント向け制作物の原稿作成（会社案内、入社案内、企業Web サイトなど）、原稿校正業務
- 給与・年収：177,886円〜186,946円
- 勤務地：東京本社、大阪本社、名古屋支社
- 応募資格：高校卒業以上
こちらはマイナビパートナーのライター職の求人です。
求人の原稿ライティングや、クライアント向けの制作物の原稿作成など、社内で発生するライティグ関連の業務を担当します。
マイナビパートナーズは特例子会社に該当するため、一般企業の障害者枠以上に障害への配慮を受けながら働けます。
特例子会社については、こちらの記事「特例子会社で働くメリット・デメリットと実際の求人例を紹介」にて詳しく解説しています。
株式会社マイナビパートナーズの求人はこちらからご覧ください。
聴覚情報処理障害の人は障害者手帳を取得できる？
聴覚情報処理障害は、聴覚に異常があるわけではないので聴覚障害とは違い身体障害者手帳の取得はできません。
しかし聴覚情報処理障害の人は、ADHDやASDが発症原因となっている場合があるため、これらに該当する場合は、精神障害者手帳を取得できます。
障害者手帳の取得については、必ず主治医の診断書が必要になるので、まずは主治医に相談することから始めましょう。
聴覚情報処理障害の人が理解のある職場で働く方法
最後に、聴覚情報処理障害の人が、理解のある職場で働く方法を解説します。
転職エージェントや就労移行支援を活用する
今働いている職場が、障害への理解がなく、理解を得ることが難しい場合は、転職を検討しましょう。
転職活動を行う場合は、転職エージェントや就労移行支援の活用がおすすめです。
転職エージェントや就労移行支援は、どちらも、求人の紹介を含む転職活動のサポートを行ってくれます。
転職エージェントの特徴は、全てのサービスを無料で受けられる点と、一般には公開されていない非公開求人の紹介を受けられる場合がある点です。
それに対し就労移行支援は、事務スキルやプログラミングといった転職する上で役立つスキルを学べる点が大きな特徴です。
就労移行支援については、こちらの記事『「就労移行支援」は「就労継続支援」とどう違う？メリットとデメリットも解説！』にて詳しく解説しています。
就労継続支援やサテライトオフィスで働く
一般企業に転職するのではなく、就労継続支援や障害者向けサテライトオフィスで働くという選択肢もあります。
就労継続支援は、障害や難病を持った人を対象とした就労施設で、障害の状況や自分の希望に合わせて、無理のない働き方が実現できます。
障害者向けサテライトオフィスは、一般企業の社員として、障害に関する専門スタッフが常駐するオフィスで業務を行う働き方です。
どちらも、障害に関する徹底した配慮を受けながら働けるため、すぐに一般就労をするのが不安という方におすすめの働き方です。
就労継続支援と障害者向けサテライトオフィスについては、こちらの記事「障害者向けの作業所とは？就労継続支援から一般就労を目指す方法や作業内容を解説」「障害者向けサテライトオフィスとは？働き方やメリット・デメリットを解説！」にてそれぞれ詳しく解説しています。