ADHDで
障害があることによって生じる、金銭的負担を軽減するための制度である障害年金。条件を満たすことができれば、発達障害であるADHDも受給対象となる障害です。
本記事では、ADHDの人が障害年金を受け取るための条件について、具体的な例を挙げながら解説します。
ADHDとは
ADHDの概要
ADHD（注意欠如・多動症）は、脳の働き（注意・行動のコントロールなど）に特徴がある発達障害のひとつです。
主な特性は「不注意」「多動性・衝動性」に分けられ、具体的には「時間管理や計画が苦手」「じっとしていられない」「思いついた行動をすぐにしてしまう」などの傾向が見られます。
同じ発達障害の一種であるASD（自閉スペクトラム症）とは異なり、言葉や知的発達の遅れを伴わないことが多い一方で、環境によっては学業や対人関係への適応が難しい場合があります。
そのため、学校や職場では支援や配慮を受けることが大切です。
特に就労面では、業務スケジュールの管理が難しい、同じミスを繰り返す、集中が続かないなどの困難が見られることがあります。こうした場合には、職場に「合理的配慮」を求めることが推奨されます。
出典：政府広報オンライン・国立障害者リハビリテーションセンター・日経メディカル
ADHDの障害特性
ADHDの特性は「不注意」と「多動性・衝動性」に大きく分けられます。
【不注意の症状】
- 時間管理が苦手で、約束の時間に遅れやすい
- 忘れ物が多い
- ケアレスミスを繰り返しやすい
- 整理整頓が苦手で、物をなくしやすい
- 興味がないことに対して集中力が続かない
【多動性・衝動性の症状】
- 落ち着いてじっとしているのが難しい
- 授業中や会議中に動きたくなってしまう
- 手足を頻繁に動かす（貧乏ゆすりなど）
- 順番を待つのが苦手で、話の途中で口を挟んでしまう
- 衝動的に行動や発言をしてしまう
ADHDの特性は、「不注意が強いタイプ」「多動・衝動が強いタイプ」「両方の特性があるタイプ」に分かれます。
また、症状の現れ方や強さは環境や年齢によって変化するため、自分の特性を理解し、生活や仕事の中で対策を取ることが重要です。
出典：NCNP病院・たわらクリニック
障害年金とは
障害年金は、病気や障害によって「仕事や日常生活に大きな制限が出ている」と認められた場合に支給される年金制度です。
障害年金には2つの種類があります。
- 初診日に国民年金に加入していた場合…「障害基礎年金」
- 初診日に厚生年金保険に加入していた場合…「障害厚生年金」
また、障害厚生年金の認定基準に満たない程度の障害が残った場合には、「障害手当金」と呼ばれる一時金が支給されることもあります。
障害年金には障害基礎年金と障害厚生年金があり、初診日に国民年金に加入していた場合は障害基礎年金、厚生年金保険に加入していた場合は障害厚生年金を受給できます。
障害厚生年金の対象より軽い障害が残ったときは、「障害手当金」という一時金が支給される場合もあります。
障害手当金については、こちらの記事「障害手当金とは？もらえないケースや金額・申請方法・デメリットまでわかりやすく解説」にて詳しく解説しています。
出典：日本年金機構
ADHDで障害年金を受給できる？
結論から言うと、ADHD（注意欠如・多動症）でも、日常生活や仕事に著しい制限があると認められた場合は障害年金を受け取れます。
ただし、診断名だけでは対象にならず、
- 症状の程度
- 日常生活や社会生活への影響
- 医師の診断書の内容
などが審査で重視されます。
ADHDを含む発達障害は、下記のような生活や就労の制限がある場合に、障害年金の対象になります。
【障害年金の認定基準】（出典：大阪障害年金サポートセンター）
- 1級：発達障害があり、社会性やコミュニケーション能力が欠如しており、かつ、著しく不適応な行動がみられるため、日常生活への適応が困難で常時援助を必要とするもの
- 2級：発達障害があり、社会性やコミュニケーション能力が乏しく、かつ、不適応な行動がみられるため、日常生活への適応にあたって援助が必要なもの
- 3級：発達障害があり、社会性やコミュニケーション能力が不十分で、かつ、 社会行動に問題がみられるため、労働が著しい制限を受けるもの
- 障害手当金：障害厚生年金3級の受給条件に満たないものの、一定の障害が残った場合
等級の判定に関しては、「精神の障害に係る等級判定ガイドライン」により、全国統一の基準で判定が行われています。
実際の判定では、
- 知能指数が高くても対人関係の困難さは考慮される
- 就労していても職場での配慮内容や仕事の種類が詳しく審査される
- うつ病など他の精神疾患の併発している場合は総合的に評価される
といった個別の事情が重視されます。
そのため、就労ができている場合であっても、単に働いているかどうかではなく、どのような環境でどの程度の支援を受けながら働いているかが重要な判断材料となります。
1級に該当する具体的な状態
身の回りのことがほとんどできず、常時介護が必要な状態が該当します。
意思疎通が極めて困難で社会生活が不可能な状態であり、在宅であっても家族の常時個別援助を受けている必要があります。施設入所している場合も、1級の認定が検討されます。
2級に該当する具体的な状態
単独での日常生活は困難で、援助なしでは生活できず、就労も原則困難な状態が該当します。
就労については、障害者雇用によって働いている場合でも、常時管理や指導を受けており、仕事内容が単純かつ反復的な作業に限られている場合や、他の従業員との意思疎通が困難で、臨機応変な対応ができない場合には、2級に該当する可能性があります。
3級に該当する具体的な状態
一般枠での就労は難しいながらも、適切な配慮があれば一般就労が可能な状態です。日常生活はある程度自立しているものの、複雑な状況や予定外の出来事への対応など、困難な場面では援助が必要となります。
また、3級は障害厚生年金のみの等級であり、障害基礎年金には存在しません。
障害手当金に該当する具体的な状態
障害手当金は、3級に満たないものの、一定程度の労働制限がある場合に支給される一時金です。
初診日から5年以内に症状が固定されており、これ以上治療による改善が見込めない状態であることが条件で、厚生年金加入者のみが対象となります。
出典：はじめて障害年金サポートセンター・日本年金機構・厚生労働省・政府広報オンライン
ADHDで障害年金を受け取るための条件
ADHDで障害年金を申請するには、次の3つの条件すべてを満たすことが必要です。
以下の条件を満たしていれば、正式に申請手続きを進められます。
- 初診日の年金加入状況
- 保険料の納付要件
- 医師の診断書に基づく障害の程度
初診日の年金加入状況
ADHDの症状で初めて医師の診療を受けた日にどの年金に加入していたかで、受給できる年金の種類が決まります。サラリーマンや公務員なら厚生年金加入者として障害厚生年金（1～3級）の対象となり、自営業者や学生、専業主婦なら国民年金加入者として障害基礎年金（1～2級のみ）の対象となります。
保険料の納付要件
初診日の前日時点で、原則として加入期間の3分の2以上の期間で保険料を納付または免除されているか、直近1年間に未納がないことが必要です。初診日より後に保険料を納めても要件を満たすことはできないため、日頃からの納付が重要です。ただし、20歳前に初診日がある場合は保険料納付要件は問われません。
医師の診断書に基づく障害の程度
精神の障害用診断書で、日常生活能力（適切な食事、身辺の清潔保持、金銭管理、他人との意思伝達など）が4段階評価され、これらと日常生活能力の程度（5段階評価）を組み合わせて障害等級が判定されます。診断書作成時は、日常生活の困難さや職場での配慮内容を医師に詳しく伝え、実態が適切に反映されるようにすることが重要です。
出典：政府広報オンライン・障害年金支援ネットワーク・はじめての障害年金申請代行センター
ADHDで障害年金を申請する方法
必要書類
＜診断書＞
ADHDの場合は精神の障害用診断書を使用します。日常生活の困難さや職場での配慮内容を医師に詳しく伝え、実態が適切に反映されるようにすることが大切です。
＜病歴・就労状況等申立書＞
発病から現在までの通院歴、就労状況、日常生活の様子を記載します。ADHDによる困りごとを具体的に書くことで、審査員に状況を理解してもらいやすくなります。
＜受診状況等証明書＞
初診日を証明する書類で、最初に受診した医療機関で作成してもらいます。初診時と診断書作成医療機関が同じ場合は不要です。
申請の流れ
1.年金事務所で相談：まず年金事務所で初診日の確認と保険料納付要件を確認し、必要書類を受け取ります。障害基礎年金は年金事務所以外に、お住まいの市区町村役場でも必要書類を受け取ることができます。
2.書類準備：医師に診断書作成を依頼し、病歴・就労状況等申立書を作成します。診断書は内容を必ず確認し、提出前に全書類のコピーを取ります。
3.審査・結果通知：
- 障害基礎年金…提出先は住所地の市区町村役場の窓口になります。なお、初診日が国民年金第3号被保険者期間中の場合は、お近くの年金事務所または街角の年金相談センターになります。
- 障害厚生年金…提出先は最寄りの年金事務所または街角の年金相談センターになります。
書類を提出すると審査が行われ、支給が決定した場合は「年金証書」が届きます。支給開始は、通常は決定から1〜3ヶ月後が目安です。
出典：日本年金機構
ADHDで障害年金を受給できた事例
ADHDによって障害年金を受給できた事例を紹介します。
障害基礎年金2級の受給対象となった事例
ADHDによって障害基礎年金2級の受給対象となった20代女性の事例を紹介します。
こちらの女性は、幼少期から落ち着きがなく、忘れ物や衝動性など、多くの障害特性に悩んでいたそうです。大学進学後もアルバイトで同じミスを繰り返し、注意されても改善できず、対人関係にも支障が出たため受診し、ADHDと診断されました。
仕事や生活への影響が大きく、障害年金の申請を決意。初診から同じ医療機関に通っていたため手続きはスムーズに進み、診断書には仕事内容や職場での配慮内容を詳しく記載。結果、日常生活に支障があると認められ、障害基礎年金2級に認定。遡及分約143万円と年額約78万円を受給することができました。
出典：群馬障害年金相談センター
障害厚生年金3級の受給対象となった事例
ADHDとうつ病により、障害厚生年金3級の受給対象となった30代男性の事例を紹介します。
こちらの男性は幼少期からいじめや家庭内不和などで孤立していたことで誰にも相談できないまま生活していました。大学卒業後も就職できず、フリーターとして働いていましたが、35歳のときに職場でパワハラを受け、うつ病を発症。通院中の検査でADHDが判明しました。
その後、障害者雇用に切り替えて働き続ける一方、日常生活では家族の支援が欠かせない状況でした。
社労士の助言のもと障害厚生年金を申請し、就労配慮の実態や生活の支援状況を丁寧に記載した結果、障害厚生年金3級に認定。年額58万円を受給することができました。
出典：札幌ソレイユ障害年金サポートセンター
ADHDで障害年金が不支給になる3つの原因
障害年金を申請しても不支給になるケースには、以下のような原因が挙げられます。
医師の診断が不十分
ADHDの特性により、診察時に自分の困りごとをうまく説明できず、実際よりも軽い内容で診断書が作成されてしまうことがあります。
たとえば、話がまとまりにくかったり、無意識のうちに「できていないことを ”できる”」と答えてしまうことで、日常生活での困難さが正確に伝わらないケースです。
その結果、審査で障害の程度が軽く評価され、本来受けられるはずの障害年金が不支給となることがあります。
また、医師によっては障害年金の診断書作成に慣れていなかったり、発達障害に関する認定基準を十分に把握していない場合もあります。
そのため、診断書には「日常生活でどのような支援が必要か」「職場でどのような配慮を受けているか」といった具体的な情報をしっかり書いてもらうことが大切です。
保険料納付要件を満たしていない
障害年金を受け取るためには、初診日の時点で保険料の納付状況が一定の基準を満たしていることが必要です。
具体的には、次のいずれかの条件を満たす必要があります。
- 加入期間のうち3分の2以上の期間で、保険料を納付または免除されていること
- 初診日のある月の前々月までの1年間に、未納がないこと
どちらか一方を満たしていれば要件はクリアします。
注意すべき点は、初診日より後に保険料を納めても要件を満たしたことにはならないということです。 学生時代や転職期間中の未納、自営業者の納付忘れなどが原因で不支給になるケースが多く見られます。
こうした事態を防ぐために、日頃から保険料の納付状況をこまめに確認し、納付が難しいときは早めに免除申請を行うようにしましょう。不安な場合は、年金事務所で加入状況や納付記録を確認してもらうのが安心です。
なお、初診日が20歳前にある場合は、保険料納付要件は問われません。
生活や労働に制限が軽度であると判断された場合
就労しているという事実だけで、症状が軽いと見なされることがあります。
実際には、単純作業や職場の配慮を受けながら何とか働いているケースでも、診断書や申立書にその実態が十分に記載されていないと、不支給となることがあります。
また、一人暮らしをしている場合も「自立して生活できている」と誤解されやすい点に注意が必要です。実際には、部屋の片づけや食事の準備ができず、家族や福祉サービスの援助を受けながら生活している人も多くいます。こうした支援の実情を、書類に具体的に反映させることが大切です。
出典：はじめての障害年金申請代行センター・障害年金支援ネットワーク
受給額の目安
ADHDによる障害年金の受給額は、等級や加入していた年金制度によって異なります。ここでは目安となる金額を解説します。
なお、金額は令和7年度（2025年度）の水準です。毎年改定されるため最新情報を確認するようにしましょう。
障害基礎年金の受給額
障害基礎年金は、国民年金に加入していた人が対象です。
【障害基礎年金の受給額（2025年度）】- 1級：年額 約104万円（2級の1.25倍）
- 2級：年額 約83万円
また、子どもがいる場合には「子の加算」が付き、1人目・2人目は各23万9,300円、3人目以降は各7万9,800円が上乗せされます。
出典：日本年金機構
障害厚生年金の受給額
厚生年金に加入していた人が対象で、障害基礎年金に加えて報酬比例額が支給されます。
【障害厚生年金の受給額（2025年度）】- 1級・2級：報酬比例部分＋障害基礎年金
- 3級：報酬比例部分のみ（最低保障額 年額 約62万円）
報酬比例部分は「現役時代の収入」に応じて計算されるため、加入期間が長いほど受給額も増えます。
出典：日本年金機構
子の加算や配偶者加算
子どもがいる場合には「子の加算」が付き障害基礎年金に上乗せされます。
【子の加算（2025年度）】※障害基礎年金に上乗せ- 1人目・2人目：年額 各23万9,300円
- 3人目以降：年額 各7万9,800円
また、障害厚生年金（1級・2級）の場合、配偶者がいると年額約23万9,300円が加算されます。
【配偶者加算額（2025年度）】※障害厚生年金に上乗せ- 年額23万9,300円
- 1級：精神（発達）障害であって、日常生活の用を弁ずることを不能ならしめる程度のもの
- 2級：精神（発達）障害であって、日常生活が著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のもの
- 3級：精神（発達）障害であって、日常生活もしくは社会生活が制限を受けるか、又は日常生活もしくは社会生活に制限を加えることを必要とする程度のもの
- 職種：オープンポジション（障害者枠）
- 雇用形態：正社員/契約社員
- 業務内容：事務、総務、経理、法務、財務、人事、社内SE、情報システム、マーケティングなど、配属ポジションに応じて決定
- 給与・年収：3,960,000円～8,000,000円
- 勤務地：東京本社・中野事業所・大宮工場・大宮研究所・関西支店（大阪）・九州支店（福岡）
- 応募資格：希望職種の実務経験がある方
- 職種：軽作業・データ入力（障害者枠）
- 雇用形態：正社員
- 業務内容：郵便物の仕分け、名刺や営業資料の印刷、ファイリング作業、データ入力など
- 給与・年収：2,600,000円～3,200,000円
- 勤務地：東京本社
- 応募資格：パソコンの基本操作ができること
- 職種：Web・アプリテストエンジニア（障害者枠）
- 雇用形態：正社員
- 業務内容：ソフトウェア・アプリ・Webサイトについてテスト実行・バグの報告、テスト以外の庶務業務（マニュアル作成やデータ登録など）
- 給与・年収：2,160,000円～2,400,000円
- 勤務地：東京本社
- 応募資格：Excel 初級レベル（表計算、四則演算）
- Excel・Word
- プログラミング
- Webデザイン
- ビジネスマナー
- グループワークなど
- 就職や転職におけるキャリアカウンセリング
- 求人の紹介
- 面接の練習
- 選考書類の作成サポート
- 就職や転職後の定着支援
- ADHDの人の入社実績が豊富な企業を優先して紹介してくれる
- 企業側へどのように伝えると好印象を与えられるかを教えてくれる
- 面接後にキャリアアドバイザーからあなたの良さを企業側にプッシュしてくれる
出典：日本年金機構
【障害年金の受給額まとめ（2025年度）】
| 月額 | 年額 | 前年度の年額 | |
| 障害基礎年金1級 | 86,635円 | 1,039,625円 | 1,020,000円 |
| 障害基礎年金2級 | 69,308円 | 831,700円 | 816,000円 |
| 障害厚生年金 ３級（最低保障） | 51,983円 | 623,800円 | 612,000円 |
| 子の加算1人目（障害基礎年金に加算） | 19,941円 | 239,300円 | 234,800円 |
| 子の加算2人目（障害基礎年金に加算） | 19,941円 | 239,300円 | 234,800円 |
| 子の加算3人目（障害基礎年金に加算） | 6,650円 | 79,800円 | 78,300円 |
| 配偶者 加給年金（障害厚生年金に加算） | 19,941円 | 239,300円 | 234,800円 |
| 障害年金生活者支援給付金1級 | 6,813円 | 81,756円 | 79,656円 |
| 障害年金生活者支援給付金2級 | 5,450円 | 65,400円 | 63,720円 |
ADHDで障害者手帳は取得できる？
ADHDは、精神障害者保健福祉手帳の交付対象に含まれます。
取得には、症状が6ヶ月以上持続しており、日常生活や社会生活に支障があることが条件です。
【発達障害の等級分類】
申請時は、主治医に精神障害者保健福祉手帳用の診断書を作成してもらい、写真・本人確認書類・印鑑とともに市区町村の福祉課（障害福祉担当窓口）へ提出します。
審査期間はおおむね1〜3ヶ月で、最終的な交付可否は自治体が判断します。
なお、症状が軽度で日常生活への支障が少ない場合や、発達障害の診断基準を満たさない「グレーゾーン」とされる場合は、手帳の交付が見送られることもあります。申請前に主治医とよく相談し、現状に合った支援制度の利用を検討することが大切です。
ADHDによる障害者手帳の取得については、こちらの記事「ADHDでの障害者手帳の申請方法・等級表とおすすめ求人3選」にて詳しく解説しています。
ADHDの人におすすめの求人3選
障害年金を受給しながら働く場合、「自分の特性に合った職場選び」が重要です。 ここでは、ADHDの特性に配慮があり、長期的に働きやすい障害者雇用枠の求人を紹介します。
大正製薬
【求人情報】
こちらは大正製薬が募集しているオープンポジションの求人です。配属ポジションは、これまでの経験や保有スキルによって決定されるため、ADHDの障害特性を踏まえた上で適性のあるポジションへと配属となります。
応募条件は、希望ポジションの実務経験があることとされているため、経験が少ない人であっても応募が可能です。もちろん経験豊富な場合は、さらなるキャリアアップも実現可能で、担当できる業務範囲が広いほど給与も高くなります。
大正製薬株式会社の求人は、こちらからご覧ください。
マイナビパートナーズ
【求人情報】
こちらは株式会社マイナビパートナーズが募集している求人で、軽作業と一般事務を担当します。
マイナビグループの特例子会社であるため、手厚い配慮を受けながら働くことができます。体調の変化やADHDの障害特性によって、業務内容や勤務時間の調整を受けることも可能です。業務内容も単純作業が多いため、働くことに慣れていない人でも安心して働くことができます。
株式会社マイナビパートナーズの求人はこちらからご覧ください。
SHIFT
【求人情報】
こちらは株式会社SHIFTが募集しているWeb・アプリテストエンジニアの求人です。
社内で作成されたソフトウェアやアプリの動作をチェックするためのテスト業務を主に担当します。業務は、事前に用意された手順書に従って進めるため、ADHDの障害特性によって臨機応変な対応が苦手な人であっても安心して働くことができます。さらに、高い集中力を活かすことも可能です。
株式会社SHIFTの求人はこちらからご覧ください。
ADHDの人が転職/就職するなら転職エージェントがおすすめ
体調が不安定な場合は就労移行支援がおすすめ
体調が不安定だったり、ADHDの障害特性の理解が不十分など、現時点での就労が難しい場合は、就労移行支援を利用して、最大2年間の時間をかけて就職/転職の準備をすることをおすすめします。
就労移行支援は、就労で役立つさまざまな実践的な業務スキルを身につけながら、就労準備をすることができる就労支援サービスです。
就労移行支援で学べる業務スキルや知識は以下の通りです。
就労移行支援事業所では、各スキルを基本的な内容から学ぶことができるため、未経験の職種への就職/転職を希望する人におすすめの方法です。
就労移行支援については、こちらの記事「【比較表つき】就労移行支援が向いている人と向いてない人の違いを解説」にて詳しく解説しています。
すぐに就職/転職をしたい場合は障害者雇用専門の転職エージェントを利用する
現時点で体調が安定していて、自分の障害特性についても正確に把握できている人には、障害者雇用専門の転職エージェントの利用がおすすめです。
【転職エージェントの支援内容】
求人の紹介では、個人の障害の内容や希望に沿った求人を紹介を受けることができます。さらに、経歴やスキルなどの条件を満たしている場合は、一般には公開されていない高条件の非公開求人に応募することも可能です。
障害者専門の就職/転職エージェントである障害者雇用バンクは、キャリアアップ重視のハイクラス求人と、特例子会社などの応募ハードルが低い求人、どちらのタイプの求人も多数保有しているため、障害者雇用での一般就労を目指している人であれば非常にメリットが多い就業支援サービスです。
障害者枠で選考を受ける場合、障害者雇用バンクのサポートを受けることで、
など、希望するキャリアを実現するための徹底した就業サポートを受けることができます。