うつ病を上司に言うべきか？上司への伝え方・相手の選び方も解説

うつ病を発症した場合、そのことを上司に報告するべきなのでしょうか？

本記事では、うつ病の報告義務や報告をするメリットについて、具体的に解説します。

うつ病になったら上司に伝えるべき？

うつ病になってしまった場合、上司や職場に対して伝えるべきかについて解説します。

うつ病の報告義務はない

結論として、うつ病であることを上司や会社に自分から伝える義務はないため、必ずしも報告する必要はありません。

うつ病になったことを他人に知られたくない場合や、伝えることで自分にとって不利益なことが起きる懸念がある場合は、自己判断で伝えることを避けても問題ありません。

抵抗がなければ伝えるべき

うつ病になったことを報告する義務はないものの、うつ病であることを伝えることに抵抗がなければ、会社側へ報告することで、多くのメリットを享受することができます。

うつ病であることを隠して働き続けるとなると、職場側から障害に対する配慮を受けることはできません。その環境の中で無理をしてしまうことで、うつ病が悪化してしまう可能性があります。

うつ病であることを伝えることは、うつ病になったことを他人に知られたくない場合を除いて、基本的にはデメリットよりもメリットの方が多いため、抵抗がなければ上司や職場へ伝えるようにしましょう。

うつ病であることを伝えるメリット

会社側にうつ病であることを伝える会社側へ報告することで、多くのメリットを享受することができます。

うつ病の原因から離れることができる

業務内容や職場での人間関係がうつ病の原因となっている場合は、うつ病であることを伝えることで、障害に理解のある職場であれば、その原因から離れることができます。

例えば、担当している仕事の業務量が多く、それにより過度な残業を強いられているなどの場合は業務量を調整してもらえたり、別のケースでは、同じ部署の同僚との人間関係がうつ病の原因となっている場合は、部署を変更してもらうなどの配慮を受けられる可能性があります。

原因から離れることで、うつ病の症状の改善も期待でき、転職や退職といった大きな意思決定をすることなく、働きやすい環境を得られる可能性があります。

障害者雇用への切り替えができる可能性がある

勤めている会社が障害者雇用に取り組んでいる場合、障害者手帳を取得することで、一般雇用から障害者雇用への切り替えができる可能性があります。

障害者雇用では、業務内容や勤務時間の調整などの合理的配慮を受けられるようになり、障害への負担が少ない働き方ができるようになります。もちろん、別の会社に障害者雇用で転職するという選択肢もあります。

職場環境だけでなく、会社の文化そのものがうつ病の原因となっている場合は、転職する方が再発の可能性を低くできると考えられます。

一方で、転職によって仕事環境が大きく変わることをストレスに感じる場合は、慣れた職場で障害者雇用で働く方が安心感を得やすいでしょう。

休職して治療に専念できる＆退職によるデメリットを回避できる

うつ病の状態によっては、休職を提案してもらえる可能性もあります。

うつ病は、治療をせずに症状を改善することは難しいケースが多いため、うつ病の原因から離れることができない場合は、まずは治療に専念することが推奨されます。仕事と治療を並行して行うことは簡単ではないため、休職もしくは退職して治療に専念した方が症状が改善されるまでの期間を短縮できる傾向があります。

退職のデメリットとしては、退職後は治療に専念するために一定の離職期間が発生することになり、症状が落ち着いた後の就職活動における選考では離職期間について理由を細かく聞かれる可能性が非常に高いため、会社に在籍しながら転職活動をする場合と比較して、選考の難易度が高くなるという点が挙げられます。

一方で、休職をする場合は、症状が落ち着いたタイミングで「復職」するか「転職」するかの選択肢を残すことができます。

そこで「転職」を選んだ場合でも、休職期間中は会社に在籍していることになり「離職」には該当しないため、転職活動における選考で離職期間に関する追及をされることはありません。結果的に、選考の難易度が高くなるといったデメリットを回避することができます。

仮に、今の職場がうつ病に対する理解があり、障害者雇用への切り替えや部署異動といった対応を検討してもらえるのであれば、まずは休職し、症状が落ち着いてから復職する流れがベターと言えるでしょう。

うつ病による退職後の再就職のポイントについては、こちらの記事「うつ病で再就職は難しい？おすすめ求人3選と成功のポイントを解説」でも詳しく解説しています。

うつ病であることを伝える必要がないケース

続いて、うつ病であることを職場に伝える必要がないケースについて、解説します。

うつ病の原因が職場全体にある

職場の環境や業務内容・人間関係など、現在の職場の様々な要素がうつ病の発症原因となっている場合は、その職場に勤め続けると症状が悪化してしまう可能性があります。そのため、休職をすることなくすぐに転職活動ができる場合は、うつ病であることを伝える必要性はないと言えるでしょう。

一方で、働きながら転職活動をするのではなく、症状が落ち着いてから余裕を持って転職活動をしたい場合は一度休職することが望ましいため、うつ病であることを伝え、休職の相談をするようにしましょう。

障害への理解がない職場に勤めている

障害者雇用への取り組みを積極的に行っていなかったり、過去にも精神障害を発症して退職した人が複数いたりする場合は、障害への理解がない会社である可能性が高いと考えられます。

障害への理解がない会社の場合、うつ病であることを伝えたとしても業務内容の調整などの配慮を受けることは難しく、また障害者雇用への切り替えも難しいことが想定されます。

そのため、休職をすることなく、すぐに転職活動ができる場合は、うつ病であることを伝える必要性はないと言えます。

一方で、このケースにおいても同様に、働きながら転職活動をするのではなく、症状が落ち着いてから余裕を持って転職活動をしたい場合は一度休職することが望ましいため、うつ病であることを伝えた上で休職の相談をするようにしましょう。

上司への伝え方のポイント

うつ病であることを上司に伝える際の注意点について、解説します。

診断書を用意する

うつ病であることを上司に伝える際のポイントは、以下の2点です。

• 仕事が原因でうつ病になったことを示す客観的な根拠を示す（診断書の用意）
• 発症原因や症状を正確に説明する

上記2点を示すことで、仕事が原因でうつ病になったことが正確に伝わり、加えて症状に関しても明確に説明することで、会社側としてもどのような配慮をしなければないかを検討することができるようになるため、生産的な会話に繋がりやすくなります。

そのために、事前に主治医に相談し、発症原因や症状を正確に把握しましょう。その上で診断書を作成、診断書の内容をもって、上司へ発症原因や症状を正確に伝えるようにしましょう。

診断書の作成には 1,000円～10,000円程度の費用がかかりますが、上司への報告の際に使用する用途以外にも、障害者手帳の発行や障害年金の受給などの手続きにも必要になるため、可能な限り用意しておくようにしましょう。

出典：国立国際医療研究センター

伝える相手を決める

診断書の用意ができたら、次にうつ病であることを伝えるべき相手を決めましょう。

基本的には直属の上司へ伝える形になりますが、その上司がうつ病の発症原因となっている場合は、別の管理職の人に伝える方が精神的な負担が少なく、スムーズでしょう。

他の部署やさらに上の立場の上司の中で、話しやすい人がいる場合はその人へ伝えるようにし、そういった人が特にいない場合は、人事部へ報告するようにしましょう。

いきなり口頭で伝えることに抵抗があるのであれば、まずはメールで事情を説明し、じっくり話す機会を作ってもらうと良いでしょう。

希望する対応も合わせて伝える

うつ病について伝えるときは、症状や原因を伝えることはもちろん、今後についての希望も合わせて伝えるようにしましょう。

そうすることで、会社側も業務量の調整や配置転換、退職手続きなど、適切な対応が取りやすくなります。

休職や退職、業務内容や勤務方法の調整など、今後どうしたいのか希望を伝えるようにしましょう。

職場が原因でうつ病になった場合にするべきこと

続いて、職場がうつ病発症の原因になった場合にするべきことについて、解説します。

休職（退職）して治療に専念する

うつ病になった場合、症状を改善させて無理なく働けるようになるためには、専門的な治療を受けることが推奨されます。

治療をしながら仕事を継続することもできますが、通院する時間の確保が難しかったり、仕事による心身への負担がうつ病の悪化につながったりすることもあります。そのため、休職もしくは退職をして、治療のための時間を確保し、治療に専念することが望ましいでしょう。

しかし、一度退職してから再就職を目指す場合、会社に在籍しながら転職活動をする場合と比較して選考の難易度が一気に高くなってしまうため、可能であればまずは休職をして、離職期間をなるべく作らないようにしておくと安心です。

復職（再就職）をして障害理解のある職場で就労する

症状が落ち着き、社会復帰をする場合、再発を防ぐためにも、うつ病に対して理解のある職場での就労をおすすめします。

障害者手帳を取得できた場合は、障害者雇用での復職（再就職）がおすすめです。障害者雇用では、業務内容や勤務時間の調整など、障害を持ちながらも、負担を軽減しながら働ける環境を会社側から提供してもらうことができます。

もちろん、うつ病のことを伝えず一般雇用で就労するという選択肢もあります。

別の会社での一般雇用での就労を目指す場合は、前述の通り、一度退職してしまうと再就職における選考の難易度が一気に上がってしまうため、可能な限り離職期間を作らないようにすることがポイントになります。

一般雇用の注意点としては、入社後にうつ病に対する理解や業務上の配慮を受けることができないため、心身の負担が大きい環境になった場合、うつ病が再発してしまいやすい点です。

そのため、入社後に会社からどの程度の配慮を受けたいかどうかをしっかりと検討した上で、障害者雇用と一般雇用どちらの環境で就労するかを判断するようにしましょう。

うつ病の再発については、こちらの記事「うつ病再発のサインやきっかけとは？仕事上での再発防止策も解説」にて詳しく解説しています。

うつ病の雇用実績が多い企業の求人なら障害者雇用バンク

障害者専門の就職/転職エージェントである障害者雇用バンクは、うつ病の方の障害者雇用実績が多い企業の求人を多数保有しており、それらの中からご自身のご希望に沿った求人のご紹介が可能です。

うつ病から障害者雇用での転職や再就職をご希望の際は、ぜひ障害者雇用バンクにご登録ください。